こんにちは、タケヨーです。
投資、特に私の場合は米国株投資を行っていますが、保有し続けるというはそれだけで労力の必要な行為だと思っています。
株式投資において、「買付する際の入口戦略よりも、売却する際の出口戦略の方が難しい」と言われています。
その出口戦略から逆算した場合の、現在の米国株と今後について今回考察していきます。
未来の株価は分からないけど、過去の記録から予想の道筋を立てることは可能
株価の予測というのは意味が無いと言われています。
私が「意味が無い」と思う行為は、ピタリ賞の様な数値予想をすることです。
年始のメディアなどで有名コラムニストや企業の取締役へ「今年の日経平均株価は、ズバリ幾らになると思いますでしょうか〜？」といったやり取りを見た事があります。
数値を当てるのが目的ではなくて、方向性を予想するのが本来の目的だと思って見ています。
私のケースに当てはめると、出口戦略：今から25年後=自身が60歳(定年退職する年)を出口戦略の終着点と見据えて
います。
2021年の25年後というと、2046年…株価の予想は出来ませんね。
いいところ、人口構成比の予測をひとつの指標と捉えるのが精一杯です。
では、逆に25年前の株価はどうだったか見てみましょう。
1996年8月1日頃の株価はDJIA=NYダウの場合、約$5,662付近・NSADAQにおいては約1,080付近で推移$していました。
2021年9月初旬時点での両指標はご存知の通り、DJIA：$35369.09・NASDAQ：15,363.52で推移しています。
25年前÷現在株価✕100で計算して単純に増加率を計算・パーセント換算すると、DJIA：524.67%の増加率・NASDAQ：1,322.55%の増加率と試算出来ます。
25年前の1996年、本コラムを閲覧いただいている方は何をされていましたか？
私は10歳でしたので、初代ポケモンを初代ゲームボーイで遊んでいたり、ミニ四駆にハマっていたりしていた頃でした。
勿論子供→大人へ成長していく過程と、30代→60代へ変わっていく過程を一緒くたには出来ません。
ただここから考えられる事実は、以下だと思っています。
- 25年は意識していないと、感覚的にはあっという間。
- 当時考えていたことが、25年も経過すると変わっていることは良くある話。
- つまり、定期的に過去〜現在までの指標を注視しておき、意識の低下を防ぐことが重要なのではないか。
では、続いてこれまた単純に増加率を現在株価へ織り込んで皮算用してみましょう。
25年掛けて増加し続けてきた割合を単純に現在株価へ乗じると、DJIA：$220,940.094503 (①35,369.09✕524.67%=185,571.004503 ①+35,369.09) ・NASDAQ：$218,553.75376 (①15,363.52✕1,322.55%=203,190.23376 ①+15,363.52) と試算出来ます。
暴論で不正確な面もあるかも知れませんが、上記を観る限り「米国株が過去伸び続けてきたことを考慮すると十分可能性としてはあり得る」と予想出来るはずです。
ピタリ賞は当てられなくても、米国株の株価は過去の増加率に裏付けされた割合をベースに今後も上がり続けていくと容易に予想出来ます。
しかも、私が過去に記述した記事にも掲載していますが、米国の人口構成を見ると日本や中国と異なり高齢化社会となる兆しが米国には有りません。
内需の拡充と外需に対する供給の輸出・輸入が現在と同等か若しくは今以上に増大すると見込まれ、経済的な国力は衰えない確率の方が高いと私は捉えています。
アフガニスタン撤退が現在のネック
米国によるアフガニスタン介入〜撤退が大々的に報道されています。
株価への影響が気になるところですが、今のところ大きな影響・変動は起きていないと捉えられます。
自身の保有するロッキード・マーティンが影響を受けるかな？と思って注視していましたが、有事となった現状でも大きく変動せずでした。
(逆に決算をミスしたみたいで、それでやや下げていました…)
また、アイフィス株予報では下記の様に市場は既に織り込んでいるとも見解を示されています。
すでに株式市場は、タリバン政権の樹立までは織り込んだと思われ、この先は、政権樹立後、前回政権のような恐怖政治が再来しないか、国際テロ組織の温床とならないか、などが焦点になると考えられます。タリバンの政権運営次第では、地政学リスクが高まり、株式など金融市場に広く影響が及ぶ恐れもあるため、今後の新体制の枠組みを注意深く見守る必要があります。 引用元：アイフィス株予報
タリバン新体制は現状のやり方だと国際社会から決して歓迎されるものではなく、寧ろ非難されるべき状況です。
但し、私達日本人からみても理解出来ない現地の情勢もあるのに、そこを蔑ろにしながらアフガニスタンを無理矢理アメリカンスタイルで統治させようとしたことも今回のトリガーと言われています。
タリバン政権がどうなっていくか、中国・ロシアがどういった関わり方をしていくのか、株価への影響も考慮しながら自分なりに情報収集をしていくこととします。