こんにちは、タケヨーです。
2020年はコロナ渦で振り回されました。
その中で特定業種へ従事する方の収入が著しく下がり、中には解雇といった報道され、他人事とは思えない日々を今でも過ごしています。
2020年に得た給与収入・株式収入〜総資産の増減について自身の成果を考察してみます。
給与収入について
年収だけでは捉えず、残業時間のデータについても同時に考察していきます。
以下が今回検証するデータです。
| 該当年 | 残業時間合計 | 1ヶ月平均残業時間 | 給与収入(税引前) |
|---|---|---|---|
| 2018 | 339.25 | 28.3 | ¥6,757,783 |
| 2019 | 274.25 | 22.9 | ¥7,228,440 |
| 2020 | 91.75 | 7.6 | ¥6,969,476 |
残業時間は減少の流れ
2018年は年間で339.25時間、1ヶ月平均で28.3時間の残業を会社側から費用として支払いされました。
それが2019年には274.25時間・22.9時間/1ヶ月平均、2020年になると91.75時間・7.6時間/1ヶ月平均まで削減出来てきました。
単純に残業時間の観点からみれば『残業代を減らして効率UP=成果』となりそうですが、そう単純なものでは有りません。
それは『私が勤める会社=純国産企業』だからです。
純国産企業は未だに年功序列主義
今年の4月に勤め先は別の会社を吸収合併しました。
その相手先は外資の色合いが若干ですが残っており、いわゆる成果主義の要素を有していました。
それに私は少し期待したのですが、如何せん私が勤めている先は合併を「喰う」側でしたので、その合併先企業を完全に取り込んでしまい、今では勤め先カラーへ染め上げてしまいました。
※多少社内で融和はなされた様に感じますが、未だに商社ならではの「侍スタイル」は継続されています。
よって、いくら成果を挙げたとしても、また残業時間を削減して会社へ掛かるコストを削減したとしても年功序列+査定調整が入ってしまい、総額の増加は見込めないのです。
グラフへ落とし込んでみる
上記の成果とデータをグラフ化してみました。
- 残業時間は下がったが、給与収入は低下した
- 残業時間削減=成果としてのスキームが整っていない証拠
- 基本給の増加スピードは年功序列主義につき、恐ろしく緩やか
結論として導き出せることは、『残業削減や成果に対して報酬スキームが整っていないので、これでは残業した人=単純に年収増』という図式となります。
よくある横並びのTHE 日本企業といった感じですね。
安定感こそあるものの成長は無い、といったところでしょうか。
そんなに給与収入を増やしたかったら、ゴリゴリ成果主義の外資系企業への転職をチャレンジしたら？というのは、また別の機会に考察してみたいと思います。
今回は無しでお願いします。
株式収入との合算だとどうなるか
当ブログでもご存知の通り、私は配当金収入を副業と捉えて挑戦しています。
その副業=配当金(+売買)収入と合わせて考察してみたいと思います。
| 該当年 | 給与収入(税引前) | 配当金(+売買)収入(税引前) | 総額(税引前) |
|---|---|---|---|
| 2018 | ¥6,757,783 | ¥241,851 | ¥6,999,634 |
| 2019 | ¥7,228,440 | ¥223,712 | ¥7,452,152 |
| 2020 | ¥6,969,476 | ¥254,115 | ¥7,223,591 |
総額での収入だと、やはり2019年がピークでした。
配当金(+売買)収入では2020年に劣るものの、やはり「残業代」の稼ぎについて数値で見せつけられました。
残業代=生活資金の柱となっている人も社内には居るので、いわゆる「生活残業」を行っている人も散見されます。
それが悪いと私の立場では取り締まれませんし告発する気も無いので、ここは会社側が残業の抑制を成果物として捉えてスキームへ組み入れない限り改善しないと私は考えています。
総資産で観るとどうなるか
ここまで、残業代・給与収入・株式収入について考察しましたが、総資産として全体を俯瞰した状態だとどうなるか観ていきます。
私が総資産を計算し出した日付から、キリの良いところを前後1年単位で抽出・リストアップしていきます。
| 日付 | 総資産 | 備考 |
|---|---|---|
| 2019/01/12 | ¥11,678,017 | 総資産を計算した最初の日 |
| 2020/01/01 | ¥16,202,548 | |
| 2020/12/29 | ¥21,399,384 | 本記事を執筆した最新時点でのデータ |
順調に資産が増加出来ており、有り難い限りです。
では次に総額(税引前)=年収と、総資産の乖離率を探っていきましょう。
| 該当年 | 総額(税引前,A) | 総資産(B) | 乖離率(B÷A×100) |
|---|---|---|---|
| 2018 | ¥6,999,634 | ¥11,678,017 | 116.83% |
| 2019 | ¥7,452,152 | ¥16,202,548 | 217.42% |
| 2020 | ¥7,223,591 | ¥21,399,384 | 296.24% |
単純にB÷Aの結果ですが、乖離状況は著しいものが有ります。
乖離が拡大している=年収ベースで資産構築を行うことから脱却出来始めている=投資脳へ一歩ずつ歩めているということだと私は感じています。
逆に乖離率が低下するような時は、
- 散財している
- 年収が大幅に下がった
- 株式投資の運用資産が暴落
の3点が考えられるでしょう。
総括すると
今回の考察を総括すると、以下のことがわかりました。
- 残業時間は確実に減少傾向で、2021年度もこの流れは加速する
- 給与収入は確実に減少している
- 株式投資の収入は少しずつだが上昇している
- 年収(給与収入+株式投資収入)だけでは、資産増加は見込めない
- 資産増加について、年収との乖離が著しく進んでいる
本懐である『資産増加』を見定めながら、足元の節約なども踏まえつつ投資生活を楽しんで継続していきます。
新しい取組も考えているので、近日中に本ブログで紹介出来たらとも考えています。