こんにちは、タケヨーです。
今回は、私が今最も気になっている企業『アップル』について、分析を行いました。
アップルと言えば、iPhoneやiPadで知られていますね。
90年代の頃はとっつきにくいマシンでも有りましたが、すっかりメジャーブランドとして確立されました。
私もメインPCはiMac、携帯電話はiPhone XR(sim Free)、Apple Watch(Series 4)を愛用しており、私の妻もiPhone 11(sim Free)、Apple Watch(Series 5)、AirPodsを愛用しています。
加えて、iMusicも契約しているので、ハードウェアのみならずソフトウェアの部分もアップルへ大変お世話になっております。
洗練されたデザイン、そのデザインにマッチするクールな性能、所有する満足感等…メリットを上げればキリが無いです。
その様な魅力満載のアップルを今回、今後の事業としての方向性を報道内容のみならず、数値の観点からも分析していきます。
ハードウェアの売上が頭打ち？
アップルといえば、魅力的なハードウェアが代表格ではないでしょうか。
現在で言えば、iPhoneやiPadがメジャーですね。
私が働いている会社なんて、メインPCはWindows 10なのに、会社から支給されている携帯電話はiPhoneです。しかも、外出時のメールチェック用で持ち出し用途のタブレットはiPad…
Windowsを無理やりiPhoneやiPadで表示させようとするものですから、もう遅延が酷いなんて言ったら…
恐らく、こういった企業は多い筈です。
そのくらいシェアは拡大していて、以前の様なクリエイターやデザイナー・写真家オンリーといった敷居も凄く下がってきている様に感じますね。
では早速、アップルの主力商品における売上(粗利)を確認していきましょう。
アップルが位置付けするカテゴリーは、「iPhone」、「Mac」、「iPad」、「Wearables, Home and Accessories」、「Service」の5種類です。
iPhone・Mac・iPad・Wearables, Home and Accessoriesはハードウェアに該当し、Serviceがソフトウェアに該当すると考えて頂いて結構です。
本当はもう少々厳密に定義付けが成されていますが、ざっくり分かりやすくしたい観点からその様に本記事では定義付けさせて頂きます。
下記は2019年〜2017年までの売上(粗利)を纏めたリストです。
因みにデータ引用元はアップル公式のIR、10-Kレポートから抜粋しております。
数値だけパッと見ると、やはりiPhoneの売上が突出していますね。
2017年⇒2019年へかけて、トータルの売上は確実に上昇してもいます。
視覚的に分かりやすい様に、グラフでも表してみましょう。
やはり、iPhoneの売上が突出しています。
MacやiPadは、iPhoneに比べると苦戦している様にも見受けられますね。
次に、年次別ではなく製品別でカテゴライズしてみましょう。
ここでもiPhoneが圧倒的です。
が、どうでしょう？
iPhoneの売上が落ちていますね。
アップルの主力製品であるiPhoneの売上が落ちるというのは、単に見た目以上の問題だけではなく、IRの観点からも芳しくないファクターです。
MacやiPadをこれから伸ばすといっても、iPhoneに比べたら市場のシェアなんてニッチすぎる状況といえます。
まぁ、考えてみればみんながiPhoneを所有しているので、既に飽和状態なのも伺いしれます。
しかも、2019年時点でのiPhoneは高かったですしね。
私が覚えている限りでは、iPhone XRで10万円以上していたと記憶しています。
そう考えると、自身のiPhone XRはよう買ったなぁ〜といえますね。
そこで、このままiPhoneの売上・シェア拡大を狙っても、中々厳しいと判断したアップルは次の一手を打ちます。
付加価値サービスの部門を急伸させたいアップル
前述の通りiPhoneの売上低下を受けてアップルは、Wearables, Home and AccessoriesとServices部門を向上させようという方針転換を明かしました。
先程のグラフを今一度見ると、確かにWearables, Home and AccessoriesとServices部門の伸びがMac・iPad部門と比べて微増していますね。
この2部門は具体的な製品等を掲げるとすれば、WearablesはAirPodsやサードパーティ製のアクセサリー製品、ServicesはAppleTVやiMusicのようなサブスクリプションビジネスです。
加えてアップルは去年のiPhone 11・11 Pro・11 Pro Max発表イベントの際、iPhoneを従来よりも値引きすると共に、Apple TVを1年間無料視聴利用可能とする付加価値を付随させています。
この発表の裏側で、実はこのグラフのようなファクターがアップル社内では協議されていたので、前述の2部門を急伸させる方針転換へと至った憶測が及びますね。
機転の早さがキモ
私は、アップルの強さがココに有ると考えています。
つまり、事実を受け止めた上で大きく方針転換に踏み切れるかどうかです。
純国産(日本)企業では、絶対に成し得ない方針転換だと思います。
日本企業であったなら、自社の主力製品が振るわないと分かれば、もっと振るう様にするにはどうしたら良いかと糞(？)真面目に考えることでしょう。
アップルの場合は、そこの意思決定⇒対外への公表までが恐ろしく早い印象です。
世界展開するアップルの国別売上を分析
次に国別の売上高について分析してみます。
アップルでは5つの地域に分けて試算しています。
内訳は、Americas(アメリカ国内)・Europe(ヨーロッパ)・Greater China(中国)・Japan(日本)・Rest Asia Pacific(その他アジアの国々)の5地域です。
各地域の売上集計リストは下記の様になっています。
やはりアメリカ国内は、他の地域よりも群を抜いて売上を計上しています。
次点でヨーロッパと、さすがですね。
さて、この中で気になるのは中国です。
2019年時点での対前年比では-16％の売上低下を招いています。
その理由についてアップルの10-Kレポートでは、為替ヘッジとコメントが掲載されています。
日本市場は対前年比-1％ですし、中国のおよそ半分の売上高です。
アップルとしては、中国の売上をなんとかテコ入れしたいのではないでしょうか。
この点については、次回の決算時に確認してみたい注目ポイントといえるのではないでしょうか。
売上総利益も低下傾向？
売上総利益＝Gross marginですが、早速集計リストで確認していきます。
単純に2018年対2019年で比較すると、Total gross marginは低下しています。
ただ、その中でもProducts＝ハードウェアの部分は前年割れにも関わらず、Services＝ソフトウェアの部分は前年超えとしています。
グラフ化してみてもその進捗は明らかです。
ここからも、アップルの今後の方向性を読み取ることが出来ますね。
利益率に換算してみると尚更分かりやすい
実際に稼いだ金額でも良いですが、利益率(%)を可視化してみると尚更腑に落ちるかと存じます。
ここからパッと見て読み取れることは、『総利益率が低下していることは明らか』だということです。
但し、光明も有ります。
Services部門です。
利益率が対前年比で2.9％上昇しています。
全体の利益率がも低下している中で、Servicesをこれから伸ばしていこうという姿勢が汲み取れますね。
グラフ化してみると更に分かりやすいかと存じます。
まとめ
ハードウェアメーカーからサービスプロバイダーへと大きく舵をきったアップルですが、2020年も株価の続伸は継続されるでしょうか。
私は、サブスクリプションを含めたサービス部門の売上が向上すれば、株価上昇も期待出来ると考えます。
加えて、ハードウェア特にアクセサリーやウェラブル端末・サードパーティ製品の売上がキモになることは必須です。
いちユーザーとしては、より魅力的でクールなアクセサリーがもっと発売されてくれば、もっと楽しめるなとも感じております。
最後に私自身、ここまで書いておいてアップルの個別株をどうしたかと申し上げますと、既に先日新規買付してしまいました。
約300,000円分です。
これで晴れて、アップルのヘビーユーザー(信者)の仲間入りです♫
これからもアップルと共に公私・投資共に有り続けたいと考えています！