こんにちは、タケヨーです。
先日AT&T(T)から配当金が入金されました。
同銘柄は配当性向の割合が高い事で知られていますので、配当が有ると嬉しい限りです。
AT&T(T)からの配当金について
配当単価$0.51✕193株に対して、外国税10%と国内税20.315%が課税されましたので、結果:$70.61が配当されました。
※為替単価は、配当金支払日にて算出:$1=¥109.69
配当(4Q):$0.51 配当利回り:6.73%
配当性向・配当金は凄く良いのですが、何せ株価が…
下落の方向性が強いです。
絶賛含み損ですね現在は。
約-16%、¥-120,000程度の含み損につき、私のポートフォリオ内で劣等生っぷりを発揮していますね(苦笑い)
CNNに掲載のアナリスト予測から+40.3%の確率で高騰、+11.0%の確率で現状+α程度の上昇比率、-3.15%の確率で下落と予想されています。
未来の株価を誰も正確に予測出来ないですが、過去の統計から勘案すると、下落もせず上昇もせずでは無いかと個人的には考えています。
AT&T(T)についての企業情報
会社名 | AT&T |
---|---|
英文社名 | AT&T Inc. |
ティッカー | T |
創業年 | 1983 |
決算月 | 12 |
本社所在地 | Texas |
従業員数(人) | 268,000 |
分類セクター | Technology |
分類産業 | Telecom Services - Domestic |
市場名 | NYSE |
採用指数 | S&P500 |
配当年数 | 35 |
配当利回り(%) | 6.73 |
年間配当金額(ドル) | 2.00 |
世界最大級の総合通信事業会社です。
日本での日常生活では馴染みが無いですが、アメリカでは超メジャーです。
日本だとNTTの様な存在に該当しますね。
スマートフォン販売・通信インフラの提供、インターネット回線販売、オンデマンドTVの配信等、通信インフラ事業の総合会社と言えますね。
買収・逆買収等を繰り広げながら事業拡大してきた会社ですので複雑な歴史を有すと共に、様々な事業・サービスを展開している事も特徴の1つでしょう。
最近の話題といえば、なんと言ってもタイムワーナー 社の買収報道ですね。
司法省が介入するレベルにまで発展した為、大々的に報道されていた事を記憶されている方もいらっしゃるかと存じます。
AT&Tの公式HPはこちらになります。
AT&T(T)のIR情報
業績推移
2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | |
---|---|---|---|---|---|
売上高(Sales/Reveune) 単位:億ドル | 132.45 | 146.8 | 163.79 | 160.55 | 170.81 |
純利益(Net Income) 単位:億ドル | 6.22 | 13.35 | 12.98 | 29.45 | 19.37 |
EPS推移
2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | |
---|---|---|---|---|---|
EPS(Diluted) 単位:ドル | 1.19 | 2.37 | 2.10 | 4.77 | 2.85 |
キャッシュ・フロー推移
2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | |
---|---|---|---|---|---|
営業CF(Net Operating Cash Flow) 単位:億ドル | 31.34 | 35.88 | 39.34 | 38.01 | 43.6 |
フリーCF(Free Cash Flow) 単位:億ドル | 9.91 | 15.87 | 16.94 | 16.46 | 22.35 |
配当金推移
2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019(予想) | |
---|---|---|---|---|---|---|
配当金 単位:ドル | 1.84 | 1.88 | 1.92 | 1.96 | 2.00 | 2.04 |
総評
完全に配当金目当てで保有しており、含み損が拡大しています。
トレンドラインも完全に右肩下がりで、これが回復する事は直近ではかなり難しいと見ています。
ナンピン買いしても含み損を補填出来るレベルでは無いので、諦めてもいます…
まぁ、他の保有銘柄が調子良く推移してくれているので、そちらで補填出来ている点が唯一の救いと言えます。
本来なら投資家たる者、損切り出来ないとそれにあらず、と批判されそうですが、長期投資を志しているので、粛々と配当金目当てで保有し続けます。
それにしても、会社が大きく成り過ぎる・合併、事業買収を繰り広げるというのは却って会社経営を難しくさせるのかもしれませんね。
本業の勤務先も、合併・買収を繰り広げて事業の裾野を拡大してきた歴史が有りますので、参考になるなぁと思った次第です。